2025年版「ふるさと納税で盛り上げよう！花火大会特集」がスタート

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるが、2025年6月23日に「ふるさと納税で盛り上げよう！花火大会特集」のリニューアルを発表しました。この特集は、2023年から毎年更新されており、今年で3回目を迎えます。特集の目的は、ふるさと納税を活用して各地の花火大会を支援し、より多くの人々にその魅力を知ってもらうことにあります。

地域の花火を応援

特集ページには、花火大会に関するお礼品や、地域の関係者のメッセージも掲載されています。また、花火大会の開催を維持するためのクラウドファンディング型ふるさと納税事業も紹介。こうした取り組みを通じて、地域の活性化につなげることを目指しています。

特に注目すべきは、今回の特集に新たに加わる宮城県仙台市の「第56回仙台七夕花火祭」です。このイベントでは、特産品の送付を伴わない「寄付のみのお礼品」への寄付が、さとふる限定で開始されました。寄付者の応援を通じて、花火大会の伝統を引き継ぎ、地域の活気を生み出すことを狙っています。

物価高騰による影響

一方で、各地では物価高騰や人手不足、安全対策費の増加が花火大会の実施に影響を及ぼしています。また、協賛金の減少もあり、開催が危ぶまれる状況が増えてきています。しかし、花火大会は観光施設への誘致にもつながるため、地域振興のためには必要不可欠なイベントです。「さとふる」の花火大会チケットカテゴリでは、2024年の寄付件数が前年比約1.9倍に増加し、花火大会開催の支援へとつながっています。

他の地域の花火大会の取り組み

特集には、各地の花火大会の現状も紹介されています。たとえば、茨城県稲敷市では「いなしき夏まつり花火大会」が、燃料費の高騰に苦しみつつも新たな取り組みを計画中です。また、千葉県大網白里市では、「おおあみしらさとの花火」によって観光客を呼び寄せる試みを行っています。

さらに、東京都板橋区の「第66回いたばし花火大会」も重要な文化的イベントとして位置づけられています。こちらはクラウドファンディングを通じて、未来の世代へと花火大会を受け継ぐことに力を入れています。寄付金は、安全対策や会場設営の費用に充てられる計画です。