若手エンジニアOJT教育の課題と現場の切実な声

近年、企業の成長を支える若手エンジニアの育成が急務となっています。株式会社ジョブサポートが実施した調査によれば、約9割もの指導者が新卒・若手エンジニアの受け身な姿勢に課題を感じていることがわかりました。この現象は、指導担当者にとって深刻な負担となっており、その結果、約7割が転職を考えたことがあると答えています。

この問題の根底には、OJT（On-the-Job Training）体制の限界が見え隠れしています。生成AIの普及や人手不足が影響し、現場の指導者は、ただ技術を教えるだけでなく、受け身な態度への対処やハラスメントへの配慮など、様々な課題に直面しています。

調査概要

本調査は2026年4月28日から29日にかけて、5年以内に新卒・若手エンジニアの教育を担当した1,004人を対象に実施されました。集められたデータは、若手エンジニアの育成における具体的な課題と現状を浮き彫りにしています。

若手エンジニアの「受け身傾向」と指導負担

調査結果によると、指導を担当したエンジニアの85.2%が、新卒・若手の仕事に対する主体性や責任感に課題を感じていると回答しました。「教えてもらうのを待っている」という受け身の姿勢が多く、これは業界全体の構造的な問題として捉えられています。

やや詳しく見ると、「指示があるまで動かない」ことについて38.1%が指導の難しさを挙げ、また74.5%は「パワハラと見なされるのではないか」という不安から、指導をためらった経験があるとしています。このように、若手エンジニアの育成業務は、単に技術的な指導にとどまらず、心のケアやコミュニケーション能力の育成も求められているのです。

指導体制の限界と転職の意識

驚くべきことに、63.5%が組織からのサポートを「十分」と感じている一方で、72.8%が現行のOJT体制に限界を感じていると回答。このギャップは、現場での教育が特定の担当者に依存している「属人化」に起因していると考えられています。

実際、約7割の指導担当者が自らの業務負担から転職を考えたことがあり、この実情は若手エンジニアの成長を妨げる要因となっています。

今求められる育成体制

配属前の研修では、「問題解決能力」や「自走力」の育成が重視されていることが調査結果からも見えてきています。51.6%が「自ら調べて解決する能力」を求め、このスキルの育成に注力することで、若手エンジニアは早期に戦力化する可能性が高まります。

さらに、今後は社内外の研修と連携し、元の業務に集中できる環境を整備することが必要です。指導担当者が本来の業務に専念できるよう、組織全体でサポートする体制の導入が急務です。

まとめ

今回の調査は、OJTに関する厳しい現状を浮き彫りにしました。現場の指導者が抱える課題を解決するためには、育成体制の見直しが必要です。

若手エンジニアに何を教えるかという前に、どのように教えるかが問われています。指導体制を構築し直し、エンジニアが自立して成長できる環境を整えることで、企業の将来の可能性も広がっていくでしょう。