深まる育休取得意識、男女共働き家庭の今を探る調査結果

2025年11月19日の「いい育児の日」を控え、株式会社プロフェッショナルバンクのHR研究所が発表した「2025年版・育児×男女の働き方」調査の結果に注目が集まっています。この調査は、育児中の共働き男女を対象に行われ、育休取得率や仕事と育児の両立に関する意識の変化を探るものです。

今年の調査結果によると、男性の育休取得率が初めて約8割に達し、前年から約2割の増加を記録しました。一方、女性の育休取得率は9割以上の高水準を維持しています。このことから、育休取得がいよいよ「当たり前」となる社会へのシフトを感じずにはいられません。

調査では、育児中の働き方にも変化が見られました。男性の多くが「業務量を減らす」選択をしている一方で、女性は「時短勤務」を選ぶ傾向にあります。こうした変化は、育児とキャリアの両立を模索する中で、企業が提供する育児支援制度や上司の理解が後押ししていることも影響していると考えられます。

職場環境についての満足度も高く、育児しやすい環境だと感じている男女ともに約8割に達し、前年よりも高い水準にあります。これは、企業が育児に対する理解を深め、制度を拡充させている結果とも捉えられます。

しかし、キャリアに関する意識は依然として男女間に差があり、特に女性の「育児とキャリアアップの両立可能」との回答は約半数にとどまります。また、パートナーのキャリアアップを応援したい気持ちとその難しさの間でのジレンマも浮かび上がっています。

やはり、育児と仕事を両立する中で感じる壁には、「突発的な対応」が男女共通の課題として挙げられます。突発的な状況に対する不安や、時間のやりくりの難しさが、日々の業務に影響を及ぼしていることが明らかになりました。加えて、上司や同僚の理解不足や、職場の文化も両立の障壁となっています。これらは制度や意識の変化だけでは解決できない現場レベルの問題であり、今後の課題として残ります。

この調査結果から、共働き家庭における育児についての意識が確実に変化しつつある一方で、依然として多くの課題が残ることが浮き彫りになりました。今後の日本社会において、男女ともに安心して育児と仕事を両立できる環境づくりが求められる時代が前進しています。2025年の調査は、こうしたテーマに対する考察の道筋を示す重要な指標とも言えるでしょう。